絶対に知っておきたいフリーレント物件4つのデメリットとは?おすすめの人や注意点を解説

更新日:2024.06.10

賃貸

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一定期間の家賃が無料になる「フリーレント」賃貸契約の初期費用が安くなるだけではなく、毎月の固定費である家賃の負担も減るため、大きな節約になります。

しかし、そんなフリーレント物件に対して「何かデメリットがあるのでは?」と疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では以下のポイントについて詳しく解説していきます。

  • フリーレント物件に隠されたデメリット
  • フリーレント物件のメリット
  • フリーレント物件がおすすめの人
  • フリーレント物件を契約する際の注意点

良すぎる話には何か裏があるはず。「初期費用を抑えて引っ越したいけど、デメリットの大きい物件には引っ越したくない」という方は、ぜひ参考にしてみてください。

フリーレント物件に隠された4つのデメリット

フリーレント物件には、隠されたデメリットが4つあります。

  1. 短期解約特約が設定されている
  2. 家賃が割高になっている
  3. 人気のない物件の可能性がある
  4. 物件数が少ない

それぞれについて、詳しく解説していきます。

1. 短期解約特約が設定されている

多くのフリーレント物件には「短期解約特約」が設定されています。

短期解約特約とは、入居から一定期間内に解約した場合、違約金が発生する契約のことです。

違約金の相場は、物件によって異なりますが、ほとんどは「フリーレント期間×家賃」で設定されています。

つまり、フリーレント期間が3か月の物件では「3か月×家賃=家賃の3か月分」が違約金となります。

フリーレント期間が3か月の物件で、入居者が6か月で解約しては、大家さんの利益はほとんどありません。

このような事態を防ぐために、多くのフリーレント物件では「短期解約特約」が設定されています。

契約期間は1〜2年が相場ですが、物件によって異なる可能性があるので、賃貸借契約書はしっかり確認しましょう。

2. 家賃が割高になっている

フリーレント物件は、家賃が割高に設定されていることがあるので注意が必要です。

数か月間の家賃が無料になっても、もとの家賃が高ければ、トータルの支払い金額は多くなります。

フリーレント物件だからといって、必ずしもお得になるとは限らないということです。

「家賃が無料」という言葉に惑わされてしまいがちですが、フリーレント物件を選ぶ際は、周辺物件の家賃と比較して検討しましょう。

3. 人気のない物件の可能性がある

フリーレント物件は、入居者が集まらない”人気のない物件”である可能性が高いです。

当たり前ですが、入居者が集まる人気の物件なら、わざわざフリーレントにする必要がありません。

人気の物件は、家賃や初期費用が多少高くても、すぐに入居者が決まるからです。

その点、フリーレントになっているということは、入居者が集まらない何らかの原因があると考えるのが妥当です。

たとえば、

  • 最寄り駅から遠い
  • 築年数が古い
  • 間取りや設備が時代に合っていない
  • 買い物施設が近くにない
  • 火葬場やごみ焼却場が近くにある

など、物件自体の老朽化や立地に問題があるケースがほとんど。

家賃が無料になるという理由だけで選ぶのではなく、物件を細かく確認してから検討することをおすすめします。

4. 物件数が少ない

フリーレント物件は、そもそもの数が少ないのもデメリットのひとつです。

たとえば、不動産ポータルサイト「スーモ」に掲載されている東京都渋谷区の物件数(※)は約6万件ですが、フリーレント物件は約4千件と、10分の1以下です。

「家賃が無料なら物件にこだわりはない」という方は問題ありませんが、物件数が少ないことは単純に選択肢が狭くなります。

理想とする物件に出会えない可能性もあるので、十分注意しましょう。

(※)2023年11月時点

フリーレント物件の2つのメリット

フリーレント物件のデメリットを紹介しましたが、もちろんメリットもあります。フリーレント物件の大きなメリットは、以下の2つです。

  • 初期費用が安くなる
  • 二重家賃が発生しにくい

詳しく解説していきます。

初期費用が安くなる

フリーレント物件のメリットは、初期費用が安くなることです。

賃貸契約の初期費用は、家賃の4〜6倍程度かかると言われています。

家賃7万円の物件の場合、初期費用は28〜42万円かかる計算です。

初期費用には、敷金や礼金など、さまざまな費用が含まれていますが、フリーレント物件の場合は「前家賃」が発生しません。

そのため、通常物件よりも初期費用が安くなります。通常物件とフリーレント物件の初期費用の違いを、下の表にまとめました。

項目

通常物件

フリーレント物件

敷金

70,000円

70,000円

礼金

70,000円

70,000円

仲介手数料

77,000円

77,000円

前家賃

70,000円

0円

火災保険料

15,000円

15,000円

鍵交換費用

15,000円

15,000円

保証委託料

25,000円

25,000円

合計

342,000円

272,000円

家賃7万円の物件では、通常の初期費用は35万円前後ですが、フリーレント物件では前家賃の支払いがないので、27万円程度に収まっています。

家賃が高くなるほど差は大きくなるので、初期費用を安くしたい方にはおすすめといえます。

二重家賃が発生しにくい

二重家賃とは、新しい物件に引っ越す際に、新しい物件と現在の物件で家賃の支払いが同時に発生することです。

賃貸物件の退去は、通常1か月前までに連絡する必要があります。

そのため、良い物件が見つかってすぐに契約すると、退去までの期間は新しい物件と現在の物件が重なってしまいます。

その点、フリーレント物件であれば、新しい物件の家賃支払いがなく、二重家賃が発生しません。

余計な費用が発生せず、ゆっくり引っ越し準備ができるのは、フリーレント物件の大きなメリットといえます。

フリーレント物件は本当にお得?

先述したように、フリーレント物件は、家賃が割高に設定されていることがあります。

割高に設定されたフリーレント物件と相場通りの物件では、どちらがお得なのかシミュレーションしてみました。

●家賃8万円:フリーレント3か月(2年契約)

80,000円×21か月=1,680,000円

●家賃7万円:フリーレントなし(2年契約)

70,000円×24か月=1,680,000円

シミュレーションを見て分かるとおり、家賃が1万円以上割高になっている場合、フリーレント期間が3か月ついていてもトータルの支払い金額は変わりません。

支払い金額に差はないのに、条件の悪い物件であるなら、マイナスといえます。

お得に引っ越すためにも、フリーレント物件を選ぶ際は”家賃が相場通りか”確認しましょう。

フリーレント物件がおすすめの人

フリーレント物件は、短期解約ができないため「単身赴任」や「すぐに引っ越す予定がある人」には向いていません。

フリーレント物件は、以下の人におすすめです。

  • 2年以上引っ越す予定がない人
  • 少しでも初期費用を安くしたい人
  • 物件にこだわりがない人
  • ゆっくり引っ越し準備したい人
  • 二重家賃の支払いを避けたい人

フリーレント物件は、長期間引っ越しの予定がなく、少しでも初期費用を安くしたいと思っている人におすすめです。

また、フリーレントになる物件は、条件が悪い可能性も考えられます。物件にこだわりが多い人は向いていないので注意しましょう。

フリーレント物件を契約する際の注意点

フリーレント物件を契約する際、注意したいポイントがあります。

それは「最初の家賃支払いのタイミング」です。

通常、フリーレント期間が3か月の場合、4か月目から家賃の支払いが発生します。

しかし、中には最初の家賃を契約時に支払うケースもあります。

これでは、フリーレント物件のメリットである「初期費用の安さ」がほとんどなくなってしまいます。

一定期間の家賃が無料になることに変わりはありませんが、初期費用を安くしたいと考えている方は契約前に「最初の家賃支払いのタイミング」を確認しておきましょう。

まとめ

一定期間の家賃が無料になり、初期費用が安くなるフリーレント物件。

メリットしかないように感じますが、隠されたデメリットがあります。

フリーレント物件のおもなデメリットは、以下の4つです。

  1. 短期解約特約が設定されている
  2. 家賃が割高になっている
  3. 人気のない物件の可能性がある
  4. 物件数が少ない

とくに、注意したいのは設定されている家賃です。家賃が割高になっている場合、フリーレント期間が数か月ついていても、トータルで考えるとお得にならないケースがあります。

フリーレント物件を選ぶ際は、周辺物件の家賃などを調査して、相場を確認することをおすすめします。

また、フリーレント物件の中には、契約時に最初の家賃の支払いが必要になることもあります。

家賃の支払いタイミングなど、契約前に確認しておきましょう。

フリーレント物件には、デメリットや注意点もありますが、家賃が無料になり、初期費用が安くなるというメリットは変わりません。

物件に対してこだわりがなく、少しでも初期費用を安くしたいと考えている方は、デメリットや注意点を考慮しながら検討してみてはいかがでしょうか。

authorこの記事を書いた人
iimon 編集部

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